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羽生結弦の電撃離婚めぐり論争に…著名人とプライバシーの“微妙な関係”はいつまで続く(日刊ゲンダイDIGITAL)

《マスゴミの責任》《いやいや、きちんと会見を開いて結婚を報告していれば大騒ぎにならなかった》──。

【写真】「母親なのに!」 安藤美姫“透けTバック”の波紋(2014年)

 フィギュアスケート男子で五輪連覇を達成したプロスケーターの羽生結弦(28)の電撃離婚をめぐり、SNS上で報道に対する賛否の論争が過熱している。

 8月に結婚を発表した羽生が11月17日に公表した自身のX(旧ツイッター)によると、その後、一般女性の相手や互いの親族に対する誹謗中傷、ストーカー行為、許可のない強引な取材に悩まされてきたといい、《私が未熟であるがゆえに、現状のままお相手と私自身を守り続けることは極めて難しく、耐え難いものでした》と離婚に至った理由を明かしている。

 このニュースが報じられると、ネット上では《マスゴミの取材を規制しろ》《報道の自由だか何だか知らんが、プライバシーを暴くのは違法だろ》などとメディア批判の声が続出。

 タレントの上沼恵美子(68)も、19日放送の読売テレビ「上沼・高田のクギズケ!」で羽生の離婚を取り上げ、「守ったんでしょうね彼女を、このままじゃ幸せにできてないとすごく責任を感じたんでしょうね」などとコメントしていた。

■「知る権利」「報道の自由」と「プライバシー侵害」をめぐる“衝突”は以前から指摘

 これに対し、ジャーナリストの江川紹子氏(65)は、メディアプラットフォーム「note」で、《取材や報道には『許可』が必要なのだろうか?》などと記述。すると、《江川さんの言う通り。離婚と報道は関係ないと思う》《彼女を守るのであれば離婚しないのではないか》といった意見もみられた。

 今回に限らず、多くのメディアが取材、報道することで発生する、「知る権利」「報道の自由」と「プライバシー侵害」をめぐる“衝突”は以前から指摘されていたことだ。

 日本新聞協会の「集団的過熱取材に関する日本新聞協会編集委員会の見解」(2001年12月6日)によると、「集団的過熱取材は(略)多数のメディアが集合することにより不適切な取材方法となってしまうものだ。また、事件・事故の発生直後にとくに起きやすく、そのような初期段階での規制は必ずしも容易ではない」とし、対応策として「いやがる当事者や関係者を集団で強引に包囲した状態での取材は行うべきではない」「住宅街や学校、病院など、静穏が求められる場所における取材では、取材車の駐車方法も含め、近隣の交通や静穏を阻害しないよう留意する」などとある。

 羽生の投稿の通り、一般女性の相手や互いの親族に対する誹謗中傷などが事実とすれば、およそ取材行為とは言えず、新聞協会編集委員会の見解に沿うまでもなく「プライバシー侵害」に当たると言っていいだろう。

 一方で、同見解にはこうもある。

「なお、集団的取材であっても対象が公人もしくは公共性の高い人物で、取材テーマに公共性がある場合は、一般私人の場合と区別して考えることとする」

 羽生はフィギュアスケート冬季五輪で2連覇するなど、「公人もしくは公共性の高い人物」だ。問題は取材テーマに公共性があるのかどうかであり、判断が分かれるところだ。

 SNS上でも、《結婚を自ら公表したのであれば、公共性があったのではないか》《相手女性に触れられたくないのであれば、結婚自体を公表しなければよかった》《結婚、離婚に公共性はない》《結婚は私事。事件や不祥事でもない。公共性は感じられない》などと賛否が分かれている。

提供元:Yahooニュース
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